アメリカのサプリメント事情
数年前、すでにアメリカでは、サプリメント利用率が成人の60％を超えていました。この2004年には、70％を超えるのでは？という予想もあり、いや、もう超えているのではないか？という説もあります。
そんなアメリカでは、サプリメントはまさしく「予防医療」の一環として、ほとんどの場合、健康維持のために利用されているようです。個人輸入なら海外医薬品の購入もできるでしょう。
これは言うまでもなく、正しい認識であり、国民全体がそうした正確な情報を持ち得ている背景には、アメリカと日本では大きく異なる「国の姿勢や対応」があるからでしょう。
アメリカは国全体が非常に積極的ですが、日本はまだまだ消極的であり、また保守的です。加えて、依然として悪質な業者も多く、一般消費者には本物とニセモノの区別がつきにくいのが現状です。
一方、アメリカでは、94年10月25日、クリントン前大統領が、「食事がライフスタイルや寿命に与える影響に国民の関心が高まっている。政府がサプリメントへの対応を、健康増進のために改めることは時流にかなうものだ」 こう述べた後、栄養補助食品健康教育法（ＤＳＨＥＡ法）に署名しています。
なんと！今からほぼ10年前のことです。
アメリカのサプリメントが優れている理由
アメリカの大手サプリメントメーカーの工場の多くは、実は、来年冬季五輪が開催されるユタ州にあります。ユタ州は１年間を通して湿度が低く、製造過程で余分な水分が含まれにくく、安定した製品ができるからだそうです。
そのユタ州に工場を持つ大手メーカー「ネイチャーズ・ウェイ社」では、「消費者から評価を得るには、効能や安全性を科学的に示すのが重要」という考えのもと、臨床試験の結果などを積極的に公開しています。こういた企業努力が、消費者へのアピールにつながっていることは言うまでもありませんが、ここで重要なことは、同社が商品に対して、それだけ自信を持っているということです。
逆説的に言えば、それだけの競争力を備えた商品でなければ、アメリカでは生き残れないとも言えるでしょう。要するに、アメリカのサプリメント消費者の多くは、「自分の目で正しいものを見極め、自分の健康のために利用する」そういう賢さを持っています。（※もちろん、情報の開示が認められたため）だから、クオリティの低い商品や粗悪品は、最終的には市場から淘汰されていくわけです。
今、アメリカの市場には、そういった好循環が生まれています。（最近の日本における電話会社の競争同様、自由競争の基本ですが……）そういった国全体の動きがバックボーンにあるからこそ、アメリカのサプリメントは世界で最も優れていると言われているのです。
保険制度
アメリカでは、国民の５人に１人が肥満と言われており、生活習慣病などの危険が高いという現実があります。そのため、日本に比べて予防医学が発達しており、健康管理に対する意識が広く普及しています。また、アメリカには日本のような国による保険制度がなく、民間の保険会社が運営管理しています。そのため、保険加入は高額になり、アメリカ国民の2〜3割は保険に加入していないそうです。保険に加入していない人が病気になると高額な医療費がかかってしまうことになります。そこで、少しでも医療費を抑える=病気にならないようにする、という考え方があたりまえになっているようです。
ちなみに、日本では救急車は無料ですが（実際は税金でまかなわれているのですが）、ニューヨークでは基本料金16,500円+約4,400円/マイル、パリでは30分ごとに約23,000円もかかるそうです！！
日本でも食生活の欧米化により、肥満や生活習慣病が増えてきており、予防医学や健康管理に対する考え方もアメリカに近づいてきていると言われています。
サプリメントに対する認識も広く普及してきており、アメリカのように「サプリメント大国」になる日も近い（？）かもしれません。
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Last update:2017/10/17
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